大前研一先生とアフターコロナについて定例会議でした! | ★カール経営塾★経営学用語集起業独立MBAの為のビジネス力養成サイト

大前研一先生とアフターコロナについて定例会議でした!

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新型コロナウイルスの感染拡大によってコンサルティングも会議もすべてオンライン化になりました!

昨日は大前研一先生他との定例会議でしたがはじめてオンラインで参加しました
参加者はいつもの2倍くらいでオンラインからの参加者の方が多かったです

元BCG日本代表の水越さんや一橋大学の楠木健さんなどいつもの豪華メンバーでした

コロナについては

大前研一先生も 「かなり重大な影響が出るだろう 2-3年は続く可能性もある
さらに 経済は悪化して 最悪 戦争へと向かうのではないか? 」と相当に深刻であるというお考えでした

またある元マッキンゼーのパートナーの方は 

安倍政権は憲法を改正して緊急事態条項という独裁条項をいれたいためにわざと緊急事態宣言ではダメだと国民から声があがってくるのを待っているのではないか? とおっしゃっていました

確かに国会での動きも見ても ヒトラーが使った緊急事態条項を憲法にいれて、永遠に選挙をしない 私有財産を取り上げる 預金封鎖と資産課税 を狙っている可能性はかなりあるかもしれません

以前ならば海外に移住という選択肢があったのですが今やコロナのせいでなかなか厳しい状況ですね

さらに 「中国とアメリカが戦争になったら アジアの多くの国は中国側につくだろう なぜならば貿易依存度が圧倒的に中国になっているから 日本はどうするのか?(当然いまのままならばアメリカにつくでしょう)」

という問いかけもありました


そうなると主戦場は日本になってしまうリスクがあるかもしれないですね 恐ろしいことです そんなことは決して起きないようにするのが 政治の力であり 政治家の役目でしょう!

で アフターコロナのビジネスモデルについて動画を作成しました!

大前研一先生との会議を踏まえて今後どのようにビジネスモデルを変革をする必要があるのかを考えてみました


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一律10万円給付は国民民主党等野党が前から言っていたが結局 
国民が声をあげる
⇒内閣支持率が下がる
⇒創価学会が声をあげる
⇒公明党が連立離脱をいう
⇒やっと自民党が動く、という日本の政治の構図が明確になったのでは?
と思います

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有名人も続々と感染しているので本当にどうぞご自愛ください!

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平野拝

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